職場で安心を得るために：LGBTQ+当事者が知っておきたい企業内メンタルヘルス支援（EAP・産業医）の活用
職場のストレスと心身の健康：企業内メンタルヘルス支援を知る重要性
日々の業務や人間関係、将来への不安など、職場は多かれ少なかれストレスを感じる場です。特にLGBTQ+当事者の方々にとって、職場でのカミングアウトの悩み、マイクロアグレッション、無理解や偏見による孤立など、固有のストレス要因が存在することがあります。これらのストレスが蓄積すると、心身の健康に影響を及ぼし、仕事のパフォーマンス低下や日常生活の困難につながることもあります。
「心身の不調を感じているが、どこに相談すれば良いか分からない」「専門家への相談には抵抗がある」「誰かに話を聞いてほしいが、職場の人には話しづらい」と感じている方もいらっしゃるかもしれません。
そういった時に、実は企業内で利用できるメンタルヘルス支援が存在することがあります。この記事では、LGBTQ+当事者の方が職場で安心して心身のケアを行うために、企業が提供するメンタルヘルス支援の種類と活用方法についてご紹介します。
企業で利用できる主なメンタルヘルス支援
多くの企業では、従業員の心身の健康をサポートするために様々な制度を導入しています。その中でも代表的なものをいくつかご紹介します。
1. EAP（Employee Assistance Program：従業員支援プログラム）
EAPは、従業員が抱える様々な問題を解決するための外部相談窓口サービスです。仕事上の悩みだけでなく、プライベートの悩み（人間関係、家族、経済的な問題、健康問題など）についても相談できます。
- 特徴:
- 通常、企業の費用負担で利用できるため、従業員に費用はかかりません。
- 提携している専門機関（カウンセリング機関など）が提供することが多く、中立的な立場からの支援が期待できます。
- 対面、電話、オンラインなど、様々な形式で相談が可能です。
- 相談内容は守秘義務によって保護されており、企業に個人の相談内容が伝わることはありません（ただし、生命に関わる危険など、例外的に開示が必要なケースもあります）。
2. 産業医・産業保健師
企業には、従業員の健康管理を専門とする産業医や産業保健師が配置されている場合があります。健康診断後のフォローアップだけでなく、メンタルヘルスの相談にも対応しています。
- 特徴:
- 職場で直接相談できる身近な存在です。
- 医師や保健師としての専門知識に基づいて、健康状態の把握や必要な助言、医療機関への紹介などを行ってくれます。
- 職場環境との関連で生じる問題について、会社への働きかけ（配置転換の提言など）を行える立場にあります（ただし、本人の同意が必要です）。
- 相談内容には守秘義務があります。
3. 社内相談窓口・ハラスメント相談窓口
企業によっては、社内に専門の相談員が常駐する相談窓口や、ハラスメント、人間関係の悩みなどを相談できる窓口を設置しています。
- 特徴:
- 社内の制度や状況に詳しい担当者に相談できます。
- 匿名での相談が可能な場合もあります。
- 部署内の問題や特定の人物に関する相談など、社内事情に即した対応を期待できます。
LGBTQ+当事者が企業内支援を利用する際の懸念と対応策
企業内支援の利用を検討する際に、LGBTQ+当事者ならではの懸念があるかもしれません。
- 「相談内容が企業に伝わってしまい、評価や立場に影響するのでは？」 多くの企業内支援（特にEAPや産業医との個別面談）では、従業員のプライバシー保護のため、相談内容の秘密が厳守されます。企業に報告されるのは、相談があった事実や、就業上の配慮が必要か否かといった一般的な情報に留まることがほとんどです。利用規約や会社のプライバシーポリシーを確認してみましょう。
- 「相談員にLGBTQ+に関する知識や理解がないのでは？」 相談員によって経験や知識に差がある可能性はあります。もし相談員に理解がないと感じた場合、その正直な気持ちを伝えてみる、あるいは別の相談員を希望することが可能か確認してみるのも一つの方法です。EAPの場合、LGBTQ+の課題に知見のあるカウンセラーを指定できるサービスもあります。
- 「どこまでカミングアウトすれば良いか分からない」「カミングアウトしたくない」 無理に自身のセクシュアリティやジェンダーアイデンティティを詳しく話す必要はありません。抱えている具体的な悩み（例：「職場で孤立感を感じる」「特定の言動に傷つく」「将来が不安で集中できない」など）を中心に話すことから始めても良いでしょう。必要だと感じた部分だけを伝えても、専門家は対応できます。
具体的な利用ステップと注意点
企業内メンタルヘルス支援を利用する際の一般的なステップと注意点です。
- 制度の確認:
- 自社にどのようなメンタルヘルス支援制度があるのか、会社のイントラネット、就業規則、福利厚生に関する資料などで確認します。EAPの連絡先や利用方法、産業医の面談予約方法などが記載されています。
- 連絡・予約:
- 利用したい窓口（EAP、産業医、社内相談窓口など）に連絡し、相談を申し込みます。予約が必要な場合が多いです。
- 相談の実施:
- 予約した日時に相談を行います。話したいこと、困っていること、どうなりたいかを事前に整理しておくと、スムーズに相談できるかもしれません。
- その後のフォロー:
- 相談後、必要に応じて継続的な相談や、医療機関への受診勧奨、職場への配慮要請などが行われる場合があります。
利用時の注意点:
- 守秘義務について理解する: どこまで情報が保護されるのか、事前に確認しておきましょう。
- 利用方法を正確に把握する: 予約方法や利用できる時間帯、回数などを理解しておきます。
- 正直な気持ちを伝える: 相談員との信頼関係を築くためにも、感じていることや困っていることを正直に話してみましょう。
- 合わないと感じたら: もし相談員との相性が合わない、期待していた支援が得られないと感じた場合は、別の相談員を希望する、あるいは別の支援（外部の専門機関など）を検討することも可能です。
もし企業内支援が難しい場合
企業によっては、十分なメンタルヘルス支援制度が整備されていなかったり、制度があっても利用しづらい雰囲気があるかもしれません。あるいは、個人的な理由で企業内支援を利用したくない場合もあるでしょう。
そういった場合は、外部の相談窓口を積極的に活用することを検討しましょう。
- 地域の相談窓口: 自治体が設置している相談窓口（精神保健福祉センターなど）
- LGBTQ+専門の相談機関: LGBTQ+の課題に特化したNPOや専門機関
- 民間のカウンセリングサービス: 費用はかかりますが、専門性や匿名性が高いサービス
- 医療機関: 精神科や心療内科
「にじいろメンタルケア」サイトでは、こうした外部の安心できる相談先リストも提供していますので、ぜひ参考にしてください。
まとめ：一歩踏み出すことが、心を守る力になる
職場での心身の疲労を感じているLGBTQ+当事者の方にとって、企業内メンタルヘルス支援は、比較的アクセスしやすい最初の相談先となり得ます。EAPや産業医、社内窓口といった様々な形があり、多くの場合、プライバシーは保護され、無料で利用できます。
利用する際に不安を感じるかもしれませんが、これらの制度は従業員が健やかに働くためのものです。自身の心と体を守るためにも、まずは自社の制度を確認し、利用を検討してみてはいかがでしょうか。
もし企業内支援が難しい場合でも、外部には様々な相談先があります。「一人で抱え込まない」という選択肢があることを知り、安心できる場所へ一歩踏み出すことが、心を守り、自分らしく働くための力となるはずです。